前引けの日経平均は19,407.40円の607.37円安、TOPIXは1,460.51ポイントの33.58ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は313、値下がり銘柄数は1,772。出来高は7億2,706万株、売買代金は1兆2,607億円。
中国の12月の製造業購買担当者景気指数と米12月ISM製造業景気指数の低下に加えて、米アップルが売上高見通しを下方修正したため、米国株安と円高を招き、新年の東京株式市場は大幅続落となった。日経平均は一時19,241円(773円安)まで売られた。
アップルの下方修正を受け、太陽誘電(6976)や村田製作所(6981)などの電子部品メーカーが急落し、半導体製造装置の東京精密(7729)や工作機械のツガミ(6101)、電子材料のメック(4971)も大幅安となった。
さらに、非鉄株や海運株といった景気敏感セクターも売られ、資生堂(4911)や安川電機(6506)といった中国関連の下げも目立った。
ほぼ全面安の中、買われた銘柄は乏しいが、武田薬品(4502)とソフトバンク(9434)が小幅高となり、円高メリットで関西電力(9503)やニトリ(9843)も上昇した。
業種別下落率上位は精密、電機、機械、化学、金属で、上昇は電力ガス、陸運。