3月27日（金）のマーケット                                                                   

3月26日の米国株式市場は反落。イランの高官はアメリカの提案が「一方的で不公平」だと語ったと報じられた。アメリカとの地上戦に向け100万人以上の戦闘員を組織したという報道もあった。米国防総省も地上軍の投入や大規模な爆撃といった軍事計画を策定していると報じられた。原油先物は一時95ドル台半ばまで上昇した。米国株の取引終了後に、トランプ大統領はイラン国内にある発電所などのエネルギー施設への攻撃を4月6日午後8時までさらに10日間延期すると表明した。これを受け、原油先物は一時89ドル台半ばとなったが、すぐに93ドル台に戻した。エヌビディアやメタプラットフォームズ、サンディスクなどが安い。NYダウは前日比469ドル(1.01％)安の45,960ドル。NASDAQ総合指数は前日比521ポイント(2.38％)安の21,408。S＆P500指数は前日比114ポイント(1.74％)安の6,477。

米国防総省が地上軍の投入や大規模な爆撃といった軍事計画を策定と報じられた。これまでも週末に攻撃を多かったため警戒され日経平均は10時前に1000円超の下落。だが、前日の米国株下落を受けて、トランプ大統領がイランの発電所への攻撃を10日間延期に再延長したことが支えとなり下げ幅を縮めた。米グーグルの新技術により半導体価格が低下するとメリットで任天堂が買われた。しずおかＦＧと名古屋銀は経営統合の発表を好感。

スタンダード市場では、政府が石炭火力発電所の運転制限を解除方針で石炭関連が大幅高。「和製バークシャー宣言」の井村氏らの投資会社が投資している地盤ネットＨＤは３日続伸。肥料関連の片倉コープアグリが高い。ＡＩメカテックや日本電子材料は続落となった。

グロース市場では、ＥＤＰが本田技術研究所と共同研究の検討開始で合意でストップ高。ステラファーマが反発。18日にソフトバンク傘下の企業と資本業務提携を発表したシンカは２日連続ストップ高。衛星関連のＳｙｎｓが続落。リファインバースとＪ・ＴＥＣは反落。

日足チャート上では、長めの下ヒゲと上ヒゲを伴う陽線。5日移動平均（5万2898円）上は維持して大引けを迎えたが、75日移動平均線（5万3473円）にはわずかに届かず。来週以降はここがサポートラインとなるかがポイントとなる。パラボリックの陽転値（5万3884円）が目前に迫っているだけに、回復を期待したいところ。週足では、長い下ヒゲを伴う陽線。終値では26週移動平均線（5万1950円）がサポートとなったが、13週移動平均線（5万4341円）には届かず。5万4000円が意識されるところ。

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★☆★　《特別寄稿》鈴木一之　スズカズ・アイ　★☆★
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鈴木一之です。株式市場は神経質な流れが継続しそうな雲行きです。日経平均で言えば 51,000〜56,000 円の往来相場が続くと見ています。

米国とイランの軍事衝突は、丸 4 週間が経過しました。事態は解決に向かうどころか、より一層重大な局面を迎えつつあるように見えてきます。戦況の行く末を予想するのは極めてむずかしいのですが、リスクの所在は徐々に特定できるようになってきました。

決定的なカギを握るのは原油価格の動向です。これが今後も高騰するか否かのリスクは、市場の関心だけでなく世界経済の命運を握っています。

不透明要素は強いのですが、セクター間の収益構造からもたらされる業績の格差が問われ始めており、こうなると株価は次第に耐性を整えるはずです。業績にプラスに作用する業種に絞った物色動向が続きそうな気配です。

各セクターの代表銘柄を軸として、値動きをじっくりと追いかけてゆく局面と感じられます。

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