大引けの日経平均は35円高の3万9,838円、TOPIXは6ポイント安の2,714ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は286、下落銘柄数は1,345。出来高は17億3,605万株、売買代金は4兆4,002億円。
日経平均はもみ合い。
三木証券では、日経平均が昨年末から3月末までに20％上昇したのに対し、日経平均の予想1株利益の上昇率は4％強にとどまり、結果として日経平均の予想PERは3月末時点で17倍を上回っており、過去10年平均の15倍と比して割安感が乏しくなっていると解説した。
前日の米国で半導体メモリーメーカーのマイクロン・テクノロジーはバンク・オブ・アメリカが目標株価を引き上げたことで買われたため、本日の東証では東京エレクトロンの株価に好影響を与えた。
シティグループが、韓国のサムスン電子について、NANDチップ事業の回復が見込まれることから、1～3月期の利益は予想を上回る可能性があるとの見方を示したことも好感された模様。
日本電子はゴールドマン・サックスがマルチビーム描画装置の反転タイミングが近づくと予想し、投資判断を「買い」に引き上げたため急騰した。
タツモ(6266)は貼合・剥離装置が複数の半導体チップを横に並べて一つの半導体のように運用するチップレットなど先進パッケージング向けが立ち上がっていて、HBM(広帯域メモリー)向けでも剥離装置が採用され始めていると立花証券が紹介した。
USスチールが4月12日に実施する臨時株主総会で諮る日本製鉄による買収案について、大手議決権行使助言会社のインスティテューショナル・シェアホルダー・サービシズ(ISS)とグラスルイスが賛成を推奨したことを受けて、日本製鉄が買われた。
シリアのイラン大使館を、イスラエル軍が空爆したことを受けて、石油関連が高い。
反面、アドバンテストは小幅安で、野村マイクロはゴールドマン・サックス証券が3月31日に投資判断を新規に「中立」と発表したため続落となった。韓国のサムスン電子は米国テキサス州テイラーで建設中の新工場が2024年に竣工を迎える一方、過去のサムスン電子の動向を見ると直ちに次の米国工場建設に移行する可能性は低いと考えられるため、2025年3月期の野村マイクロサイエンスの収益は一旦減少すると予想した。
しまむらは2025年2月期の営業利益計画がアナリスト予想を下回ったため売られた。

業種別上昇率上位は石油、鉱業、保険、鉄鋼、非鉄で、下落率上位は海運、ゴム、陸運、空運、小売。（W）