大引けの日経平均は21,250.09円の187.11円高、TOPIXは1,554.25ポイントの16.70ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,705、値下がり銘柄数は377。出来高は13億4,952万株、売買代金は2兆4,294億円。
前日の米国株が3日続伸となったことや、米国への自動車輸出数量規制について日本が対象とならないことが伝わり、日経平均は前場に一時、21,398円(335円高)まで買われた。
上海株が反落したため、後場の日経平均は上げ幅を縮めたが、21,300円手前での堅調推移となった。
ソニー(6758)は今年2月に続き、短期間で2回目の自社株買いを発表したことがサプライズとなり、売買代金トップで急騰した。
ソフトバンクグループや任天堂も買われ、キヤノンやJXTG、三菱重工、日本製鉄などコア銘柄が上昇した。
その他、情報通信株が物色され、業績上方修正したデジタル・インフォメーション(3916)や大和証券が格上げした日鉄ソリューションズの上げが目立った。
一方、ファーウエイ関連は敬遠され、TDKや太陽誘電などの電子部品が安い。
また、ZOZOが大幅安となった。
業種別上昇率上位は石油、その他製品、情報通信、鉱業、サービスで、下落は水産農林、空運、電力ガス。