大引けの日経平均は1,741円安の6万8,733円、TOPIXは3ポイント高の4,014ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,216
、下落銘柄数は314。出来高は24億764万株、売買代金は11兆2,038億円。
米国で2008年のサブプライム住宅ローン危機を予見したマイケル・バーリ氏が、韓国のサムスン電子とSKハイニックスの総額800兆ウォン(約84兆円)規模の設備投資計画を「終わりの始まり」と見て、データセンター建設で恩恵期待のキャタピラーや半導体のエヌビディア、アプライドマテリアルズ、自動運転のテスラに売りポジションを取った。

これを受けて、東証ではキオクシアHDやアドバンテストが下落した。
ただ、東証プライム市場全体では上昇銘柄数の方が多く、日経平均の下落に対してTOPIXは小幅高となった。

日本航空(9201)とANAホールディングスは野村証券がレーティングを「Neutral」→「Buy」に引き上げた。
燃料価格が低下傾向や、2028年3月期以降に国内の不採算路線で便数削減が図られ、収益性の改善が進む方向が見えたことや、訪日客の増加とビジネス利用の拡大に注目した。
その他、保険株が高い。

業種別下落率上位は非鉄、電機、ガラス土石、機械、化学で、上昇率上位は空運、保険、情報通信、医薬品、輸送用機器。（W)