大引けの日経平均は2,563円安の6万4,024円、TOPIXは96ポイント安の3,852ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は461、下落銘柄数は1,074。出来高は26億4,626万株、売買代金は11兆1,007億円。
先週末の米国株安が影響し、週明けの日経平均は一時3,000円超の下落となった。
米国では5月雇用統計が市場予想を上回り年内の利上げ観測が浮上したこと以外に、巨額AI投資に対する採算性を警戒する見方も出ているといった解説も聞かれた。きっかけはウォールストリートジャーナル紙が5月28日に「米国企業はAIを配給制にし始めた」と報じたことが、次第に投資家の間に浸透し、先週末の米国市場では大口投資家の利益確定の誘発したという見方だ。

ウォールストリートジャーナルの記事は、マイクロソフト、メタ、ウーバーといった名だたるIT系大手企業が、従来はとにかくAIを使えと社員に命じていたものが、一転して、無駄遣いするな、採算を考えて節約して使えと言い出したと伝えた。

本日の東証ではキオクシアHDやソフトバンクグループ、村田製作、アドバンテスト、フジクラなど安く、SUMCOはみずほ証券が投資判断を「中立」に下げ大幅安。
一方、任天堂(7974)はみずほ証券がそろそろ再注目の検討を紹介したことで買われた。
ジンズは5月度の既存店売上が前年同月比17.2％増だったことが好感された。

業種別下落率上位は非鉄、電機、ガラス土石、金属、機械で、上昇率上位は保険、食品、小売、サービス、医薬品。（W)