先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
キオクシア S高 AI恩恵で驚異的な成長（2026年5月18日）
18日の東京市場でキオクシアHD(285A・P)が前日比7,000円(15.7%)高の5万1,450円まで買われ、ストップ高となった。
15日の引け後に2026年3月期決算と27年3月期第1四半期(4～6月)の業績予想を発表。同社は生成AIサーバーに大容量記憶装置として使用されるSSDとそこで使用されるフラッシュメモリーの大手。マイクロソフト(MSFT)、メタ・プラットフォームズ(META)などのハイパースケーラーがAIデーターセンター(DC)に巨額の投資を続けており、正面からその恩恵を受けていることが明らかになった。
26年3月期は売上収益が前期比37.0%増の2兆3,376億円、一時的な減損損失や無形資産の償却費などを除いたNon―GAAP営業利益が同93.4%増の8,762億円と過去最高を記録した。＜続きはコチラ＞
【第２位】
決算は来期予想にも注目 マネックス 吉野貴晶氏（2026年5月19日）
3月期決算の発表も一段落。前期の上場企業の最終利益合計は5期連続で過去最高を更新する見通し。中東情勢が不透明なため、今期予想を非開示にする企業も出ているとはいえ、今期も堅調な見通しを示す企業も多く、6期連続最高益が見込まれる。内閣府が19日に発表した1～3月期のGDPは年率2.1%のプラスと、景気の下支えもあり、株価は引き続き堅調な見通し。
こうした中、マネックス証券の吉野貴晶チーフ・マーケット・アナリストは、決算発表を踏まえた投資判断において、今期だけでなく早くも来期の動向が重要であるとアドバイスする。株価は足元の業績水準だけでなく将来に向けた成長期待を織り込むからだ。
吉野氏は「たとえ今年度の業績が好調だったとしても、来年度にかけ鈍化する場合は、株価の上昇余地が限られる傾向がある」と指摘。＜続きはコチラ＞
【第３位】
どうなる!?FRB議長交代（2026年5月20日）
米国におけるFRB(連邦準備制度理事会)議長交代に伴う余波が一部で関心を集めている。
15日に議長職の任期満了を迎えたジェローム・パウエル氏が引き続き「議長代行」に任命されたが、これはあくまでも一時的な対応。既にケビン・ウォーシュ元理事の議長人事が13日の上院議会で承認されており(54対45の僅差だったが…)、今週末22日にも宣誓を行い、第17代議長に就任する見通しにある。
ここでベテラン市場関係者の脳裏に浮かぶのは、①1987年8月11日のアラン・グリーンスパン氏議長就任後の経緯だ。就任翌月、金融引き締めに転じると、その翌々月10月19日には(ニューヨークダウ22.6%安となる)“ブラックマンデー暴落”が生じたことで話題を呼んだ経緯があるためだ。＜続きはコチラ＞
【第４位】
エヌビディアとオープンAI AI効果で日経平均2,200円高（2026年5月21日）
上げるときも下げるときもやはりAIだった。21日の東京株式市場では日経平均株価が一時2,200円を超える上昇。大引けは前日比1,879.73円高の6万1,684.14円だった。日本時間の早朝にエヌビディア(NVDA)が好決算を発表。ここに、オープンAIの新規公開に関する観測報道が加わった。同社に出資するソフトバンクグループ(9984・P)がストップ高まで買われ、日経平均の上昇寄与度ランキングトップに。
また、米国とイランの戦闘終結に向けた期待が高まり、20日の米国株が大幅高となったことも支援材料に。トランプ米大統領が交渉は「最終段階にある」と述べたほか、イラン革命防衛隊が過去24時間に商船やタンカーなど26隻がホルムズ海峡を通過したと発表。原油価格の急落を受け、NYダウなど主要3指数が急反発していた。
エヌビディアの第1四半期(2～4月)は売上高が前年同期比85%増の816億2,000万ドル(約13兆円)、調整後1株当たり利益は1.87ドルと市場予想の1.76ドルを上回った。＜続きはコチラ＞
【第５位】
原油価格、最悪150ドルも 日本総研 栂野裕貴氏（2026年5月22日）
日本総研は21日、イラン情勢を踏まえた原油市場の動向と対応策の提言を発表。メインシナリオとしては7月末までに戦闘が終結し、原油価格も落ち着くとしながらも、来年まで長引く最悪シナリオの場合は、一時1バレル=150ドルまで上昇。物価上昇が続き、世界経済や株価に打撃を与えると予測した。栂野裕貴(とがの・ゆうき)研究員は「今後5～10年みるうえで、大きな転換点だ」としている。
石油生産量はイランでの軍事衝突前の日量1億バレルが8,000万バレル台まで落ち込んでいる。ホルムズ海峡の通行も依然、困難となっている。このため、原油価格も年初の1バレル=50ドル台が足元では100ドル前後となっている。栂野氏はメインシナリオ、戦闘が年内続く悪化シナリオ、最悪シナリオの3パターンを予測。特に最悪シナリオの場合はUAE(アラブ首長国連邦)など中東の石油設備に被害が拡大し、原油価格も投機化して150ドルにまで急騰したあと、需要の落ち込みで130ドル台で推移するとした。＜続きはコチラ＞