先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
次の視点は「中東復興銘柄」 プラント・建機、淡水化など…（2026年5月26日）
26日の東京市場では、前日まで急ピッチで上昇していたAI・半導体関連株を中心に利益確定売りが広がり、日経平均は一時500円を超える下落となった。ただ、前場中ごろには再び上昇する場面も見られるなど、底堅い動きとなっている。
米国とイランの戦闘終結に向けた交渉は「順調に進んでいる」とのことだが、25日朝にはペルシャ湾での戦闘再燃が報じられるなど状況は二転三転。不透明感は依然強いものの、株式市場では情勢緩和への期待から「中東復興銘柄」への関心がにわかに高まり、銘柄物色の動きが出てきている。
中で直接的な恩恵が期待されるのが、建設・プラント・建機関連。26日は千代田化工建設(6366・S)が大幅続伸となった。＜続きはコチラ＞
【第２位】
AI主導 日経平均 6万5,000円台に到達 TOPIXも3カ月ぶり最高値（2026年5月25日）
週明け25日の東京株式市場で日経平均株価が大幅に3日続伸、一時、前日比2,069.80円高の6万5,408.87円まで買われた。終値は同1,819.12円高の6万5,158.19円で、3日間合計の上昇幅は5,353円、上昇率は8.9%だった。TOPIXも2月27日の最高値をおよそ3カ月ぶりに更新した。
米国とイランの戦闘終結に対する期待が高まった。ニューヨーク・タイムズが24日、米政府当局者の話として、両国がホルムズ海峡を開放し、イランが高濃縮ウランを処分することを約束することで基本合意したと報道。一方でトランプ大統領はSNS(交流サイト)に「時間はわれわれの味方だ」などと投稿し、アメリカの代表団にイランとの合意を急がないよう指示したことを明らかにした。合意が成立するまで米軍によるホルムズ海峡の逆封鎖を続けることも強調した。＜続きはコチラ＞
【第３位】
AIは循環物色 SPE、メモリーに関心 高成長持続（2026年5月27日）
27日の東京株式市場で日経平均株価が小反発。一時は前日比1,400円高まで買われ、6万6,000円台に乗せる場面があったが、次第に値を消す展開。終値は同3.32円高の6万4,999.41円。
日米でAI関連株の上昇が止まらない。26日の米国市場ではナスダック総合指数、S＆P500、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)がそろって最高値を更新。なかでもSOXは5.5%もの急伸で連日の最高値。けん引役となったのがマイクロン・テクノロジー(MU)だ。同社はHBM(高帯域メモリー)の大手。UBSが投資判断「買い」を継続、目標株価を従来の535ドルから1,625ドルへと大幅に引き上げたことを受け、前日比19.3%の急伸で時価総額は1兆ドル(159兆円)超えとなった。これを受け、CPU(中央演算処理装置)のアドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)、インテル(INTC)、メモリーのサンディスク(SNDK)などが軒並み高。
UBSでは目標株価引き上げの理由として、市況産業からの脱却を挙げている。＜続きはコチラ＞
【第４位】
6月になぜか明暗、日経平均 VS NYダウ（2026年5月28日）
28日の日経平均は後場一時1,124円安となる場面があった。急伸月の月末接近とあって、機関投資家の手じまい売りなどの動きが観測されたほか、29日は引けに実施されるMSCI指数定期入れ替えに絡んで、日本株には4,100億円規模の売り需要が試算されていることも意識された可能性がある。さらに、日経電子版の相場解説では「駆け込みの『5月売り』」も指摘されていた。もちろん、例の相場格言「セル・イン・メイ(5月に売れ)」を踏まえたものだ。
実際には、月末にかけての売りはさほど気にしなくていいのかもしれない。まず目先の話。表は、「月末2日間」と「翌月初2日間」それぞれの日経平均騰落合計を示したものだ。4月までの12カ月連続で相反する結果となっている。「月末にかけて売られた(買われた)直後は月初高(安)」のパターン。これも機関投資家の動きを反映したものか、月末を挟んで流れが変わるなら、むしろ月末であり、週末の29日まで軟調な方が都合がいいことになる。＜続きはコチラ＞
【第５位】
モメンタム投資に注目 日経平均、過去最高値（2026年5月29日）
29日の日経平均株価は1,636円高の6万6,329円と急騰し、最高値を記録した。だが、中身を見ると生成AI、半導体関連株は急上昇する一方、トヨタ自動車(7203・P)、任天堂(7974・P)といった日本を代表する企業群でもさえない銘柄が多く、物色は一部に集中している。東海東京インテリジェンス・ラボの岡本祐太マーケットアナリストは28日、メディア向けの勉強会を開催。決算発表後の市場の状況から、勢いづいている銘柄を選別するモメンタム投資など物色方法をアドバイスした。
昨年は米関税、今年はイラン情勢と毎年のようにリスクイベントがあるものの、日本企業の業績は好調。プライム市場の3月期決算企業の当期利益は前期は12.6%増と好調で5期連続の過去最高。今期は会社予想で4.3%増、コンセンサスでは12.4%増とさらに上積みが見込まれる。＜続きはコチラ＞