内外で決算発表シーズンの幕開けを迎える。当面、半導体関連で関心を集めるのは15日のオランダASMLと16日の台湾TSMC。米国企業では14日のJPモルガン、シティグループ、ゴールドマン・サックスの金融株を皮切りに4～6月期発表が本格化してくる。少し遅れてスタートするのが東京市場。東証開示の発表スケジュールを見ると、今週7社、来週31社、7月最終週が517社で、8月第1週1,311社、第2週973社と、社数ベースではまだ“全くの序盤”の位置づけのようだが、ハイテク系など主要企業ほど早めに発表する傾向にある。

3連休が明ければ、22日オービック、23日ディスコ、24日信越化学など注目企業の発表が相次ぎ、月末近くには29日アドテスト、30日東エレクなど焦点となる企業がひしめく。「日経平均ベースの1株利益」が大きく動くのもこの時期の特徴であり、ほどなく息の付けない展開に入っていくことになりそうだ。

もちろん、発表されてみるまで分からないのが決算であり、だからこそ発表直後の“決算プレイ”が活発化するわけだが、1日に発表された日銀短観で大企業製造業の業況判断DIは22(3月は17)と8年3カ月ぶりの高水準を記録。ホルムズ海峡危機のさなかの意外な改善ぶりが決算発表への期待感を高める格好となっている。

それではどのような銘柄が狙い目になりそうか。ここでは、野村証券が3日付と7日付のストラテジーレポートで取り上げていた2つのスクリーニングに注目してみたい。表①は為替レートの前提が保守的で円安メリットの期待される輸出関連株であり、表②は第1四半期決算発表のタイミングで通期経常利益の会社側予想が増額修正されることの多かった銘柄だ。それぞれ一定条件のもとで抜粋している。

前者で、海外売上高が90%を超えるのはコマツ、ブラザー、太陽誘電、村田製作所の4銘柄。太陽誘電は6月高値から14日安値までの下落率が54.6%となっており、展開次第はリバウンド入りのキッカケになりそう。一方後者では、2020年度以降の集計ながら、上方修正確率100%だったのはヨドコウ、リクルートHD、三井倉庫HDの3銘柄だ。(K)