ネイス(589A)が6月30日、東証グロース市場に新規上場する。

「子どもの未来をつくるサードプレイス。」のビジョンのもと、直営およびフランチャイズ方式で「ネイス体操教室」を運営する体操教室事業、児童発達支援および放課後などデイサービス施設「ネイスぷらす」を運営する発達支援事業を展開している。

創業社長の南友介氏は元体操選手。体操のノウハウを活用し、体操教室を開校するために2010年に設立した。店舗数は26年4月末時点で体操教室177店(直営49店・FC128店)、発達支援11店に広がる。全体売上高の9割が体操教室事業。

体操教室事業は全国各地のショッピングセンター内を中心に出店している。従来の体操教室は選手育成を主眼に置いていたが、同社はスポーツが得意な子も苦手な子もスモールステップで成長を実感できるメソッドを開発。対象年齢は2歳から中学1年生まで。マット、とび箱、鉄棒、トランポリンの4種目について基礎から段階的に技術習得を図る。月謝は週1回コースで8,900円前後。

強みは、ショッピングセンター内などの好立地へ出店し、大きく集客することで地域活性化とともに事業展開を行ってきたこと。こうした実績により不動産デベロッパー、商業施設から好条件で店舗賃貸を獲得し、高い参入障壁を築いている。

発達支援事業では、市区町村からサービス受給者証を発行された発達障害のある未就学児を中心に運動療育プログラムなどを提供している。運動療育とは落ち着きがない、不器用、癇癪(かんしゃく)を起すといった課題に対し、体を動かすことでエネルギーを発散させるとともに基礎感覚へ刺激を与えることで児童の発達を支援するもの。同社は体操教室で培ったノウハウとオリジナルの体操器具によるプログラムが特徴。学習型やソーシャルスキルトレーニング型が業界の主流となる中、運動療育を提供する事業者は少数にとどまっている。

重視する経営指標は「店舗数」と「会員数」で、今26年8月期は店舗数195店(前期151店)、5万5,000人(同4万4,616人)を見込む。近年の店舗純増ペースはFCを中心に年30店前後。今後は出店ペースを年60～100店まで加速させ、中期ターゲットである530店舗体制を目指す。上場に伴う公募増資で調達する資金は直営店の新規出店資金に充てる。(Q)

●事業内容=子ども向け体操教室の運営(直営およびフランチャイズ方式)および、児童発達支援・放課後などデイサービス施設の運営(直営方式)
●本社=東京都千代田区富士見1-3-11
●代表者=南友介代表取締役社長
●設立=2010年9月
●上場前資本金=3,800万円
●発行済み株式数=410万株(上場時)
●筆頭株主=みなみの島(上場前54.91%)
●公募株式数=10万株
●売出株式数=105万株(ほかオーバーアロットメントで17万2,500株)
●仮条件=6月10日に決定
●ブックビル期間=6月12日～18日
●引受証券=岡三(主幹事)、SBI、三菱UFJモルガン・スタンレー、松井、マネックス、むさし