前引けの日経平均は395円安の2万7,377円、TOPIXは19ポイント安の1,919ポイント。東証1部の値上がり銘柄数は735、値下がり銘柄数は1,348。出来高は6億1,936万株、売買代金は1兆5,136億円。
米国株続落を受けて、日経平均は反落し、一時643円安の2万7,129円まで下落したが、その後はやや下げ幅を縮めた。
米国で半導体製造装置のアドバンスト･マイクロデバイシーズ(AMD)の投資判断をパイパーサンドラーが「中立」に下げた。年後半に供給が正常化するにつれて、注文のペースと強い価格設定が問題になる可能性があると指摘している。
この影響で、米国では他の半導体株も売られ、東京市場ではレーザーテックと東京エレクトロン、SCREENが売られた。
海運株が調整を継続。ブラジルで大雨の影響により、鉄鉱石を運搬する鉄道が運行停止を余儀なくされているため、鉄鋼原料を輸送する18万重量トン級ケープサイズバルカーのスポット用船市況が軟化している。
トヨタは感染拡大の影響で21日～24日に11工場を一部停止すると発表したことで下落した。
INPEXとENEOSは、年間では原油価格の低下を想定した大和証券がレーティングを「1」→「3」に下げたことが響いた。
一方、まん延防止措置が24都道府県に拡大するが、収束期待を先取りして、日本航空やオープンドアとエアトリなどの旅行関連が買われた。
ニッケルはリチウムイオン電池の正極材などに使われるため、10年半ぶりの高値となっていることから、住友鉱山(5713)が高い。
業種別下落率上位は鉱業、輸送用機器、石油、電機、金属で、上昇は空運、陸運、電力ガス、ゴム、食品。(W)