14日の東京市場では、13日の浜田内閣官房参与の発言「購買力平価からすると120円はかなり円安､105円ぐらいが妥当」が意識され、円が買われる展開。欧州市場に入ってドル円は119円台半ばまで下落。その後、浜田参与が「120円程度は許容範囲」「需給ギャップの改善が遅れれば追加緩和は必要、4月末でも反対はしない」との発言で円が売り直され、ドル円は120円台を回復したが、円売りは続かず。

ニューヨーク市場に入ると、米3月小売売上高が前月比+0.9%と市場予想の+1.1%を下回ったことで米長期金利の低下とともにドル売りが強まり、ドル円は一時119円07銭まで下落。終盤にかけてはNYダウ反発を背景に119円40銭レベルまで持ち直し。一方、ユーロドルは弱い米小売売上高を受けドル売りにストップロスを巻き込み一時1.0708ドルまで急伸。その後は、戻り売りに上値を抑えられ、1.06ドルまで押し戻された。(T)