大引けの日経平均は28,197.42円の437.79円安、TOPIXは1,838.85ポイントの21.22ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は913、値下がり銘柄数は1,192。出来高は21億3,765万株、売買代金は4兆8,334億円。
米国でゲーム小売りのゲームストップや映画館のAMCの株価が一週間で数倍に膨らんだ。素人投資家集団が空売りを仕掛けるヘッジファンドを破綻させようとSNSで呼びかけ、ショート・スクイーズ(売り方の締め上げ)に追い込むといった動きが相次いだ。
大規模金融緩和がこうした投機資金を増大させているという批判から、金融引き締めが警戒されたことも投資家心理を悪化させている。
米国株急落を受けて、日経平均は朝方一時28,000円割れの場面もあった。
トヨタやソフトバンクグループが売られ、キーエンスも安い。
米国半導体メーカーのアドバンスド・マイクロ・デバイシズ(AMD)が、半導体の生産能力の限界から供給不足が続くとの見通しを示したことで、昨日の米国市場では他の半導体メーカーも売られたために、東京市場でも東京エレクトロンやルネサスエレクトロニクス、アドバンテストの下げが目立った。
イーブックは10～12月期が7～9月期比減益となったことで売られ、サイバーエージェントは第1四半期が営業減益だったため下落した。
一方、米国でヘッジファンドが買い戻しを迫られたため、信用取引の売り残の多い銘柄が注目され、日本航空(9201)とANAが買われ、HISと電通も上昇した。
三越伊勢丹は10～12月期が営業黒字を確保したことで買われ、高島屋やH2Oリテイリングなど他の百貨店株にも連想買いが入った。
業種別下落率上位は情報通信、電機、精密、保険、金属で、上昇率上位は空運、陸運、銀行、小売、海運。