大引けの日経平均は228円高の5万9,513円、TOPIXは1ポイント高の3,728ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は754、下落銘柄数は758。出来高は23億1,279万株、売買代金は7兆6,841億円。
日経平均は反発したが、ゴールデンウィーク中の海外の波乱が警戒され、終盤は伸び悩んだ。
東京エレクトロンは通期の業績予想は開示せず、上期分だけで、営業利益は42％増益予想と提示したが、下期は上期よりも増収の見込みと説明したことも手伝い買われた。
TOTOは今期純利益が13期ぶりの最高益更新予想でストップ高。
住友商事(8053)は今期予想がアナリスト予想を上回ったことに加え、1対4の株式分割と自社株買いの発表でストップ高となった。
豊田通商は「嵐に強い会社」と説明したため計画比上振れが期待された。
JR東日本は2025年7月公表の経営ビジョンの目標数値が早くも上方修正されたことで買われた。
一方、ブイ・テクノロジーは業績予想と中期経営計画を下方修正しストップ安。
アルプスアルパインはモビリティ計画に不透明要素が多いという見方から大幅安となった。(1)メモリ価格上昇が160億円見込まれ、顧客に一定の価格転嫁をする計画、(2)自動車OEM顧客のEVモデル一部キャンセルで、当社新製品の出荷が予定に届かない見通し。企画台数未達分に関して顧客と補償交渉を行う予定で、一定の補償額が会社計画に含まれると述べ、影響額の詳細が開示されず、会社計画に不透明感が残ると野村証券は解説した。

業種別上昇率上位は空運、卸売、陸運、情報通信、金属で、下落率上位は精密、非鉄、証券、保険、ゴム。（W)