先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
米・イラン 戦闘終結で合意 日経平均は6万9,000円台に急伸（2026年6月15日）
15日の東京株式市場では日経平均株価が一時前日比3,600円を超える上昇となり、6万9,000円台に乗せた。終値は前日比3,297.46円高の6万6,9317.50円と今月3日の最高値6万8,402.13円を更新した。TOPIXも最高値。
米国時間14日午後5時30分(日本時間15日午前6時30分)、トランプ大統領がSNS(交流サイト)を通じ、米国とイランが戦闘終結で合意したと発表。ホルムズ海峡の開放にも言及した。仲介国パキスタンのシャリフ首相もSNSを通じ、両国が合意に達し、19日にもスイスで署名式を行うと投稿。イラン側メディアも14日夕に同国の最高安全保障委員会が米国との覚書の文言を最終決定したと伝えた。
今回はトランプ氏の言いっぱなし、単独発言ではなく敵対するイラン、仲介のパキスタンからも明確なメッセージが発信され、市場に安心感が広がった。＜続きはコチラ＞
【第２位】
日経平均 終値7万円 米・イラン 戦闘終結の覚書発効（2026年6月18日）
18日の東京株式市場で日経平均株価が6日続伸、前日比1,151.24円高の7万1,053.49円と終値で初めて7万円の大台に乗せて取引を終えた(関連記事)。
17日にトランプ米大統領とイランのペゼシュキアン大統領が戦闘終結の覚書に電子署名、発効した。フランス・エビアンでの主要7カ国(G7)サミット出席を終えたトランプ氏が記者団に明らかにしたほか、イラン政府も発効を発表した。当初19日にスイスで予定されていた調印が前倒しとなり、市場にはポジティブサプライズ。
また、17日のFOMC(米連邦公開市場委員会)では4会合連続で政策金利の据え置き(3.50～3.75%)が決まった。注目されたウォーシュFRB(米連邦準備制度理事会)議長の会見ではインフレ抑制の必要性が強調され、事前予想よりもタカ派的な内容。＜続きはコチラ＞
【第３位】
日銀会合通過 日経平均一時7万円乗せ ヘルステック関連に見直し余地（2026年6月16日）
16日の日経平均株価は史上初の7万円を突破。前場安から一転、焦点の日銀会合を大過なく通過したことで安心感が広がり、上げ幅は一時700円を超えた。半導体やAI関連株にらみの相場展開が続く中で、野村証券は12日、株価低迷が長引いているヘルステック銘柄3社に焦点を当てたレポートを発行した。
エムスリー(2413・P)、メドレー(4480・P)、JMDC(4483・P)について、中長期的に日本のヘルスケア産業のDX(デジタルトランスフォーメーション)・AI化をリードし、業容拡大が見込めると評価している。見直しのきっかけとなりそうだ。
3社に共通しているのは、AIへの戦略的投資を加速している点だ。エムスリーでは医療従事者向けポータルサイト「m3.com」におけるAI活用が進展しており、コンテンツの個別最適化に加え、今後は臨床上の質問に回答する独自開発AI機能の実装も予定している。＜続きはコチラ＞
【第４位】
いよいよ本番!話題の総会再チェック（2026年6月17日）
とにかく止まらない日経平均。日米会合結果判明前からいささかフライング気味の連騰展開に入り、17日も日経平均は7万円乗せに挑戦。昨年末の5万339.48円が遠い昔のように感じられるところだが、歓喜の市場関係者の一方で、上場企業側にとっての最大関心事はこれからが本番。3月期決算企業の6月定時株主総会だ。
6月株主総会はいつも“短期決戦型”。近年、「開催日程の分散化」なども指摘されるが、これはあくまでもピーク日に関しての話だ。例えば、週末19日が132社。翌週火曜日の23日が216社、24日が317社、25日が480社、ピークの26日が636社で、この5日間だけで合計1,781社。東証サイトで開催日が開示されているうちの87.1%に達している。今年の特徴として、従来は実務上忌避されてきた月曜日開催が増えてきた点など“変化の芽”も指摘されるとはいえ、それを含めても短期集中傾向に変わりはない。上場企業担当者も、機関投資家も、そしてアクティビストも、1年で最も忙しい季節に突入していくことになる。＜続きはコチラ＞
【第５位】
鈴木一之 マーケットレポート 日経平均7万円到達、鮮明となる二極化現象（2026年6月17日）
鈴木一之です。株式市場が活況に沸いています。火曜日のザラ場高値で日経平均は7万円の大台に到達しました。少し前の状況ではとても信じられない水準に達しています。
先週の木曜日に6万2,000円台まで下落したばかりですが、すかさず切り返して連日で史上最高値を更新しています。これほどまでの急ピッチな株価上昇は経験したことがありません。
株価上昇の要因は複数存在すると思います。(1)暗礁に乗り上げていた米国とイランの和平交渉が合意に至ったこと、(2)AI投資が非常に活発に行われていること、(3)米国の景気動向がマクロ経済統計で示されていること、(4)その割に物価の上昇が抑制されていること、(5)スペースXの巨額IPO(新規上場)が無事にローンチされたこと、などです。＜続きはコチラ＞