6日の米国株は大幅上昇に転じた。5月の雇用統計で非農業部門雇用者数が事前予想を上回ったことを受け、景気減速への過度の懸念が和らいだ。午後にはトランプ米大統領が米中通商協議を9日に行うと表明し、両国間の貿易交渉が進展するとの期待が相場を押し上げた。

ダウ工業株30種平均は前日比443ドル13セント(1.04％)高の4万2,762ドル87セントと3日ぶりに反発。米中貿易摩擦が緩和するとの期待が広がると、上げ幅が600ドルを超える場面もあった。

S&P500種株価指数は同61.06ポイント(1.03％)高の6,000.36、ナスダック総合指数は同231.50ポイント(1.20％)高の1万9,529.95と、いずれも3カ月半ぶり高値圏で引けた。

5月雇用統計では非農業部門雇用者数が前月比13万9,000人増と、エコノミスト予想の12万6,000人増から上振れた。医療や社会福祉、レジャー・接客業で雇用増加が続いた一方、連邦政府の雇用者数は大きく減少した。平均時給は前月比0.4％上昇となり、0.3％上昇を見込む市場予想を上回った。失業率は市場予想と同じ4.2％だった。

個別銘柄ではアマゾン、アップル、エヌビディア、セールスフォースなどハイテク関連が高く、石油のシェブロンや医薬のメルクも上昇した。テスラは反発。一方、マクドナルドやホーム・デポは下げた。(NA)