大引けの日経平均は85円安の3万8,403円、TOPIXは20ポイント安の2,771ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は449、下落銘柄数は1,125。出来高は27億7,289万株、売買代金は6兆6,964億円。
ホワイトハウスは、トランプ大統領が今後2週間以内にイスラエルとイランの紛争に米国が介入するかどうかを決定すると発表した。
中東情勢が警戒されたが、湾岸戦争やイラク戦争では空爆開始からNYダウが上昇した記憶から終盤まで底堅さをみせた。
だが、大引けではヘッジ売りが優勢となった。
アドバンテストなど半導体関連が物色された。
ソニーセミコンダクタソリューションズが、2027年3月期までに世界の主要自動車メーカーの9割で同社製の車載CMOSセンサーが採用される見通しだと明らかにした。
インターアクション(7725)はソニーセミコンダクタソリューションズに検査用光源装置を販売しているため恩恵を受けると期待され大幅高となった。
米国が造船業で協力を求めているため三井E＆Sや中国塗料が高い。
半面、防衛関連は下落した。
消費者物価上昇で買い控えが警戒され、ニトリは年初来安値となった。

業種別下落率上位はその他製品、保険、鉱業、水産農林、証券で、上昇は紙パルプ、海運。（W)