前引けの日経平均は1,467円高の5万5,713円、TOPIXは92ポイント高の3,726ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,513、下落銘柄数は70。出来高は12億7,742万株、売買代金は4兆4,922億円。
アメリカ軍がイランを攻撃した翌日にイラン情報機関の当局者がアメリカのCIA(中央情報局)に対し、停戦条件に関する協議を打診していたと報じられたため、早期の停戦期待から日経平均は一時2,371円高の5万6,619円となった。

だが、トランプ政権はイランの提案に懐疑的な見方を示し、現時点で真剣に受け止めていないととしているため、日経平均は買い一巡後に上げ幅を縮めた。韓国株と台湾株も同様に朝方買われた後は上げ幅を縮めた。

フジクラやソフトバンクグループ、みずほが買われ、信越化学は米国での塩ビ樹脂の増産投資が好感された。
イビデン(4062)は売り出し価格の決定でアク抜け期待が寄せられた。
半導体テストソケットのエンプラスが大幅反発。
一方、カプコンやコーエーテクモ、ネクソンなどのゲーム関連は安い。

業種別上昇率上位は銀行、保険、鉱業、卸売、証券で、下落業種はなし。（W)