大引けの日経平均は17,792.16円の390.23円安、TOPIXは1,444.53の30.45ポイント安。東証1部の値上がり銘柄数は154、値下がり銘柄数は1,699。出来高は26億5,258万株、売買代金は2兆6,941億円。

東京市場は反落、日経平均は17,000円割れ。米雇用統計の公表を前に手控えムードのなか、来週から取引再開となる上海株の動向が警戒。来週7日は米国市場が休場となることから、中国株下落に備えて今晩の米国市場ではヘッジ売りが嵩むとの見方も。業種別ではノンバンクやガラス土石、保険、情報通信、化学などが安く、上昇は電力ガスのみ。

個別銘柄では、バークレイズの格下げもありソフトバンク(9984)が年初来安値を更新、昨年から続くレンジの下限も割り込む。トヨタ(7203)や三菱UFJ(8306)、ファーストリテ(9983)、ソニー(6758)なども安く、中国スマホ需要の減退懸念からアルプス(6770)と村田製(6981)の下げも大きい。決算を発表した日駐(2353)が売られ、今期減益見通しのアルチザ(6778)も大幅安。

一方、超電導フライホイール蓄電システムのクボテック(7709)が2日連続のストップ高となり、マーベラス(7844)は自社株買いが好感。改正マイナンバー法が成立したことからOBC(4733)が高く、上方修正からメディアシーク(4824)が大幅高。くらコーポ(2695)とユークス(4334)は上方修正が好感。