大引けの日経平均は264円安の2万7,388円、TOPIXは18ポイント安の1,888ポイント。東証1部の値上がり銘柄数は441、値下がり銘柄数は1,656。出来高は10億864万株、売買代金は2兆3,941億円。
19日の欧米株が感染再拡大で大幅安となったため、20日の日経平均は5日続落となった。
時間外取引でNYダウ先物が上昇したため、日経平均は下げ幅を縮めた場面もあったが、22日からの4連休を控え、大引けにかけて再度軟化した。
ソニーグループやファナック、サイバーエージェントが売られ、オフィスビルの稼働率低下懸念で三井不動産や東京建物も安い。
JTBによる夏の旅行者数予測がコロナ前の2019年比45％減だったため、日本航空やJR東日本が下落した。
一方、レーザーテックが反発し、キヤノン(7751)はアナリスト予想を上回る業績上方修正で大幅高となった。
ベイカンレント・コンサルティングが反発し、神戸物産はBofA証券の新規「買い」を好感した。
業種別下落率上位は鉱業、不動産、非鉄、石油、空運で、上昇は精密、食品。(W)