先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
日経平均 6万3,000円台に急伸 戦闘終結期待+AI関連好決算（2026年5月7日）
連休明け7日の東京市場では日経平均株価が急騰、前日比3,578.02円高の6万3,091.14円まで買われた。終値は同3,320.72円高の6万2,833.84円と4月27日の最高値を更新。上昇率は5.57%と歴代20位にも及ばなかったが、上昇幅では2024年8月6日の3,217.04円高を超え、歴代1位となった。
米国とイランの戦闘終結が近いとの期待が高まったことに加え、国内の連休中に米国でAI関連株が急騰。これを受け、アドバンテスト(6857・P)などの半導体製造装置(SPE)株、古河電工(5801・P)などの光ファイバー・電線株、イビデン(4062・P)、レゾナックHD(4004・P)などの半導体材料株が軒並みカイ気配で始まり、大幅高。ソフトバンクグループ(9984・P)のほか、半導体ウエハーのSUMCO(3436・P)、フラッシュメモリーのキオクシアHD(285A・P)、先端パッケージ向け部材の三井金属(5706・P)などはストップ高まで買われた。
米・イラン情勢に関しては米ニュースサイトのアクシオスが6日、米国がイランとの戦闘終結に向け覚書を準備、合意に近づいていると報じたほか、トランプ大統領も米公共放送のPBSに対し、来週の米中首脳会談の前にイランとの戦闘終結に合意する可能性があると述べた。＜続きはコチラ＞
【第２位】
フィジカルAIが活況 ファナック、安川電など高値続出（2026年5月8日）
主力銘柄にストップ高が続出した生成AI関連はさすがに一服となったが、8日の東京株式市場で活況となったのが安川電機(6506・P)、ファナック(6954・P)などのフィジカルAI関連だ。両社は外資系証券の目標株価引き上げもあり、大幅高で年初来高を更新した。工作機械セクターにも高値更新が相次いでおり、設備投資関連に投資妙味が増している。
フィジカルAIは高市政権が推進する成長戦略の柱だが、中国も国策として育成を進めており、国際競争を勝ち抜くため、今後一段と政策の追い風が強まる可能性がある。中国が3月に公表した第15次五カ年計画ではAIを軸にしたデジタル化・スマート化、先進製造業の強化など通じて、生産力を新たなステージに引き上げる方針が掲げられている。
日本の戦略をおさらいしておくと、2040年に60兆円規模が見込まれるAIロボット市場で世界シェア3割超、20兆円の市場獲得を目指すというもの。＜続きはコチラ＞
【第３位】
近鉄に旧村上ファンド介入説（2026年5月7日）
近鉄グループHD(9041・P)が続伸歩調。
5連休前の1日、一時7.8%高と1年半ぶりの高値に買われたが、当日発行の会員制情報誌「選択」で「村上世彰氏らのターゲットになったようだ」と報じられたことを受けたものだ。
旧村上ファンドと言えば、4月のフジ・メディアHD自社株買いなどで数百億円レベルの大規模な利食いに成功。かねて“次の対象”が注目されており、複数メディアが中部電力(9502・P)の名を挙げていたほか、同じ「選択」誌ではダルトン参戦中のヤクルト本社(2267・P)にも「村上氏も動き始めている」などとしていた。これらのなかでも近鉄が注目されるのはなぜか。
4月21日付日本経済新聞では村上氏の長女、野村絢氏がインタビューに応じ、投資対象業種として紙パと私鉄の名を挙げていた。＜続きはコチラ＞
【第４位】
この株王手 日本特殊陶業(5334・P) 半導体製造装置向け部品成長（2026年5月7日）
4月30日に決算を発表、やや物足りない内容と受け止められ株価は急落した。会社予想の2027年3月期は売上収益が前期比8.0%増の7,900億円、営業利益が同8.6%増の1,500億円と増収増益ながら伸び率は2ケタに届かなかった。しかし、同社は24年3月期から前期まで3期連続で期初予想を上回って着地しており、今回の予想も保守的とみてよさそうだ。
同社の主力製品は自動車エンジン向けの点火プラグ、排ガスセンサーとセラミック技術を生かした半導体製造装置(SPE)向けの静電チャックなどの部品。
今期の自動車部門の売上収益は前期比6.1%増の6,235億7,200万円、営業利益は同4.6%増の1,415億9,000万円の見込み。＜続きはコチラ＞
【第５位】
7大商社 今3月期、業績再加速見通し（2026年5月7日）
五大商社の決算が出そろった。前2026年3月期は資源価格の調整で三菱商事(8058・P)と三井物産(8031・P)は減益、非資源中心の伊藤忠(8001・P)、住友商事(8053・P)、丸紅(8002・P)は増益を維持した。今27年3月期は資源価格の持ち直しや事業ポートフォリオの改善により5社ともに増益予想。伊藤忠、住友商事、丸紅は最高益連続更新を見込む。各社のポイントは次の通り。
■三菱商事
前期は資源価格や一過性要因の反動が出たが、今期は米シェール事業の好調と資源価格回復を要因に37%増益と利益大幅回復を見込む。市況前提は銅1トン=1万1,883ドル、原油1バレル=78ドル、為替1ドル=150円と足元水準に対し保守的なほか、中東情勢による悪影響をリスクバッファーとして300億円を織り込んでおり、余裕含みの計画の見方が出ている。＜続きはコチラ＞