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銘柄・相場情報2026年9月9日

★週間人気記事ランキング【8/31~9/4】記事無料公開中

先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第1位】

値がさ株“分割ラッシュ”再び(2026年9月1日)
やはり“東証要請の霊験あらたか”ということになりそうだ。

東証が「投資単位の引下げに係るご検討のお願い」を公開したのが7月28日。「投資単位が50万円以上の水準にある上場企業の皆さまにおかれましては、投資単位の引下げに向けて、あらためて株式分割の実施をご検討くださいますよう」呼び掛けたものだが、その後1カ月ほどで高株価企業を中心に株式分割発表ラッシュの様相を呈している。直近1週間でも、例えば7,000円台の東京海上HDが15分割、1万4,000円台のSWCCが1対5分割発表に踏み切った。

9月末割り当てで株式分割を実施する値がさ株は表①の通りだ。なかにはイビデン、オルガノのように東証リリース発行前から発表済みだった企業もあるが、大半は要請後、それも決算発表を過ぎた後に発表しており、担当者が大慌てで対応した様が思い浮かぶ。<続きはコチラ

【第2位】

TOPIX、構成銘柄1,000未満へ 除外候補600以上(2026年9月2日)
TOPIX改革の第2次改定による選定結果が10月7日に発表される。8月末を基準日に、流通時価総額が大きく流動性が高い銘柄が採用される仕組みで、スタンダード、グロース銘柄からも採用されるようになる。既に証券各社は新規採用銘柄を予想しており、600銘柄以上が除外され、30~40銘柄が新規採用される見通し。TOPIXの構成銘柄数は現行の1,636銘柄から一気に1,000銘柄を下回る可能性が高い。今後、定期入れ替えは毎年10月末に行われるが、除外銘柄は市場への影響を緩和するため、2028年7月まで、段階的にウエートを低減していく。

TOPIX改革は22年にスタート。従来はプライム銘柄が自動的に採用されるため、構成銘柄数が米S&P500など海外の主要指数に比べて多すぎるとの指摘があった。パッシブ運用が増加する中、国内外の機関投資家が多く利用するTOPIXの流動性を高め、投資対象としての魅力や機能性を高めるのが目的だ。<続きはコチラ

【第3位】

ウォーシュ発言でトリプル安 4日雇用統計 日米の金融会合に注目(2026年8月31日)
8月31日の東京市場は株式、債券、円が売られるトリプル安となった。28日のジャクソンホール会議でウォーシュFRB(米連邦準備制度理事会)議長=写真=が講演、発言内容が事前予想と比較してタカ派的だったとの受け止めから、同日の米国市場ではAI関連などハイテク株を中心に株式が下落する一方、債券市場では10年債の利回りが一時4.72%まで上昇(価格は下落)した。金利上昇を受けドルが買われ、ドル円は7月31以来の1ドル=160円台に。

ウォーシュ議長は講演で、基調的なインフレ率が目標の2%に向かって鈍化しているとの確信が得られなければ、FRBには「やるべき仕事がある」と述べ、インフレ抑制を重視する姿勢を示した。これを受け、9月15~16日のFOMC(米連邦公開市場委員会)でFRBが利上げに踏み切るとの見方が強まった。CMEフェドウォッチの利上げ確率は3割強から6割弱に上昇。<続きはコチラ

【第4位】

TOPIX9連騰(20日間17勝3敗) 突出した強さの背景を探る(2026年9月1日)
TOPIXが1日で「1年3カ月ぶりの9連騰」となった。と言っても、実は8月4~14日にも「1年3カ月ぶりの8連騰」を記録したばかり。途中に3日続落を挟んで大型の連騰が2つ連なった格好で、直近20営業日では「17勝3敗(勝率85%)」となっている。

“東京市場絶好調”と言いたいところだが、この期間の騰落を日経平均で見ると全く風景が違ってくる。表の通り、20営業日で「11勝9敗(同55%)」にとどまるためだ。9連騰期間中のTOPIX4.22%高に対して、同期間の日経平均は1.36%高にとどまる。

両指数に格差が開くと、“一部の超値がさ半導体関連の影響”と思われがちだが、実際のところアドテスト、東エレク、SBG、キオクシア4銘柄の日経平均騰落寄与度を9日間累計で合算するとマイナス310円強と思いの外大きくない。<続きはコチラ

【第5位】

NTTが年初来高値 好業績+IOWNに期待(2026年8月31日)
NTT(9432・P)が3日ぶりに年初来高値を更新。前日比4.4円高の173円まで買われ、6月の年初来安値142.6円から21%の上昇となった。

第1四半期(1Q、4~6月)決算を機に見直しが進んでいるうえ、長年取り組んできた光電融合技術「IOWN(アイオン)」を軸とする成長戦略に期待が高まっている。

1Qはスマートフォン決済の「d払い」、クレジットカード「dカード」などの金融事業が好調だったうえ、昨年10月に完全子会社化したドコモSMTBネット銀行(旧住信SBIネット銀行)の収益が加わった。<続きはコチラ