4月15日の米国株式市場は続落。
イランの軍参謀総長がイスラエルへの攻撃について「作戦は終了した。継続するつもりはない」と述べたため、米国主要3指数は反発して始まったが、イスラエル国防軍は、イランによる攻撃への対応として取り得る可能性のあるさまざまな行動を政府に提示したと軍報道官が語ったため、米国株は下落した。

セールスフォースはインフォマティカ買収を視野に交渉中と報じられたが、買収費用負担が警戒され下落した。

ゴールドマン・サックスは1～3月期がアナリスト予想の減益に対して、増益だったため買われた。

ナスダックではエヌビディアが下落。
米商務省が11日にブラックリストに新規登録した企業のうちエヌビディアの中国協力企業である思騰合力が含まれていた。
思騰合力はエヌビディアのグラフィック処理装置(GPU)を搭載した高性能自社サーバーを中国企業と各機関に供給してきた。
米国は中国に制裁を加えながらも思騰合力のような協力会社を通じて「抜け道」を与える形で自国の先端チップが中国に販売されるのを黙認してきたが、今後は米商務省産業安全保障局から輸出許可を受けなければならないため、中国向けの売上高が減ると警戒された。

電気自動車のテスラは世界の従業員の10％以上を削減すると社内メールで通達したため、電気自動車の需要減速が再認識され下落した。

NYダウ工業平均は前日比248ドル(0.65％)安の37,735ドル。ナスダック総合指数は前日比290ポイント(1.79％)安の15,885。S＆P500指数は前日比61ポイント(1.20％)安の5,061。

NYダウ採用銘柄はセールスフォース、アップル、マイクロソフトなどが売られ、ゴールドマン・サックスやインテル、ユナイテッドヘルスなどは買われた。上昇は10銘柄、下落は20銘柄。